健康への取り組み

IDECグループでは、社員とその家族が「心身ともに健康である」ことがすべての基盤であるという認識のもと「IDECグループの健康宣言」を制定し、健康への取り組みを推進しています。

近年、社員の高齢化が進み、疾病予防の重要性が増しています。健康への投資は、生産性の向上、社員のモチベーション向上、ひいては企業価値向上につながる重要な経営課題といえます。それに加え、社員が退職後も健康で活き活きとした人生を送ることができるよう支援することが「人間性尊重経営」の企業理念に基づく社会的責任と考え、2018年4月にIDECヘルスケアセンター（以下IHC）を開設しました。

IHCでは、産業医が週1回勤務し、保健師1名が常駐しており、社員からのメンタルを含む健康相談など、誰もが利用しやすいIHCを目指して活動しています。

定期健康診断においては、がんの早期発見のため腫瘍マーカー検査を追加するなど検査項目を拡充しています。また、人間ドックの受診を奨励しており、自己負担なく受診ができる補助金制度を導入しています。

健康診断結果の有所見者に対しては、産業医、保健師が保健指導を行い、生活習慣病の予防や重症化予防に努めています。生活習慣病の重症化リスクが高い社員を対象に産業医、保健師が健康セミナーによる集団指導も行っています。

また、特定保健指導については、健康保険組合と連携し、100％実施を目指しています。

がん、脳卒中など持病を抱えながら就労する社員に対し、医療機関からの情報に基づいて就業上の配慮をするなど、治療と就業の両立支援に取り組んでいます。

50人未満の事業所を含む全事業所でストレスチェックを実施しています。結果に基づく面談や組織分析のフィードバックにより、人財戦略部と各部門長が連携し、社員が働きやすい職場づくりに努めています。

また、管理職に向けたメンタルヘルス研修を実施し、部下の健康管理に対する意識を高め、メンタル不調の未然防止に努めています。

なお、休職者に対しては、保健師によるフォローや産業医と医療機関との連携により、休職中の不安を軽減し、スムーズに職場復帰できるよう支援しています。

卒煙への取組みを支援するため、社内意識調査を実施したうえで、禁煙セミナーの開催や禁煙補助品のサンプル配布、禁煙治療費の補助等を行い、就業時間中の禁煙、特に本社では敷地内全面禁煙を実現しています。今後もさらなる喫煙率の低下に向けた取り組みを、安全衛生委員会を中心に推進していきます。

仕事への充実は、生活の充実があってこそとの考えに基づき、IDECグループではあえて「ライフワークバランス」と呼んでいます。

日々、終業時刻後に早期退社を促す館内放送や全社員のパソコンを強制的にシャットダウンするプログラムを実行し、残業ゼロを目指した職場づくりを推進しています。

また、年次有給休暇の積極的な取得を奨励し、有給休暇取得率は82.4％（2019年度）となっています。

その他、誕生日や結婚記念日を対象とした『メモリアル休暇』 や出産、育児、介護、ボランティアなどで利用できる『ライフサポート休暇』を設けるなど、社員の「ライフワークバランス」を重視した休暇制度を構築、運用しています。

メンタルヘルス、食育、循環器病対策など様々な健康セミナーを開催しています。講師は社内の産業医、保健師、担当執行役員に加え、製薬業界や食品業界等から講師を招き、身近な話題からヘルスリテラシーの向上につながるよう工夫しています。